「わたし、定時で帰ります」というドラマが日本で物議をかもしていますね。
今回は「わたし、定時で帰ります」というドラマが日本で話題になる理由や個人的な意見を書いていこうと思います。
今の働き方に疑問を持っている人の参考になれば幸いです。
わたし、定時で帰りますが話題になるのはなぜなのか
「わたし、定時で帰ります」が物議をかもしていますね。
これは、「定時で帰りたいけど、帰れない」人が多くいるからこそ話題になり、共感を読んでいるのだと思います。
例えば令和になった現代で、「私、女性だけど大学にいきます！」なんてタイトルのドラマは誰の共感も産まないし、物議を醸さないでしょう。
現代では女性が大学に行くことが当たり前になっているからです。
明治だったら「私、女性だけど大学にいきます！」というタイトルのドラマは物議を醸しているに違いありません。
というわけで「わたし、定時で帰ります」が話題になるのは、
世論としては「定時で帰りたい」のに「そうできない社会のしがらみがある」からこそ話題になるのでしょう。
わたし、定時で帰りますを許さないのは誰なのか
世の中には「定時で帰りたい」のに帰れない状況にあるのです、ではその「定時で帰ること」を許していないのは誰なのでしょうか。
それは上の立場の人ですよね。
特に40代、50代の上司は「長時間残業をしている人は頑張っている」と思う傾向にあるようです。
私も自分の上司(50代)が「長時間残業をしている子は可愛いと思う」と発言したときは、仰天しました。
その人の成果や生産性に関わらず、長時間会社にいるだけで可愛がられる＝気に入られる＝人事評価が高まり、昇給しやすいということなのです。
長時間会社にいることは忠誠心が高いことであるということなのです。絶望しかないですね。
わたし、定時で帰りますとは対象的な中国の996問題
日本が働き方改革や「私、定時で帰ります」というドラマが話題になっている一方、お隣の国、中国では996問題が話題になっていますね。
これは9時から21時までを週6日で働いている中国のIT企業を中心とした長時間労働問題のことです。
あるニュースではこの996でストレスがたまりまくって、荒ぶれている中国人の動画が一時期話題になりましたが
中国でも屈指のIT企業、アリババグループの創始者マー氏は996問題に
特別な労力や時間を費やさずに自分の望む成功を勝ち取ることなどできるのか
引用：https://www.cnn.co.jp/business/35135816.html
と反論したそうです。昨今GDPでは日本を抜いて２位になった中国ですが、勢いが止まりませんね。
確かに成功をしたいのであれば、それなりな努力量が必要でしょう。
何を学習するにしても短期集中で一日12時間以上やり続けるというのは効果的です。
国家として成長を続ける中国では996という実態があり、国家として成熟した日本ではワークライフバランスを求める働き方が話題になっています。
実に面白いですね。日本ではまるで国家の成熟を認めた感があります。
今後日本が再び高度経済成長期のような時期を迎える展望がないからこそ、「これ以上頑張る必要はないし、ワークライフバランスを重視しましょう」という風潮になっているのだと思いますね。
わたし、定時で帰りますでもいいし働きたい人が働くべき
個人としては、「働き方に柔軟性を」と思っています。
つまり、「定時で帰りたい人は帰っていいし、996でも働きたい人はバリバリ働ける」社会になればと思いますね。
ワークライフバランスをライフよりで取りたい人はライフ寄りでどうぞ、ワークよりの人はワークでどうぞ、が許容される社会であるべきでしょう。
「ブラック企業」と言われないために社員全員を定時で帰すのもなにか違うと思いますし、かといって帰りにくい雰囲気を作ったり強制的に長時間残業をさせる会社はまちがっていることでしょう。
どうしても育児や介護、趣味、副業の関係で定時で帰りたいという人は正社員というプライドを捨てて派遣というて手もありますが・・・
できれば正社員がいいですよね。
やっぱり、諸悪の根源は終身雇用なのかもしれません。
働かない人・向いてない人をクビにできないからこそ、時間で拘束する雰囲気を作り、それに反発する人が「定時で帰ります」と言い出している気もします。
会社で成果を出せない人＝向いてない人は解雇できるし、一年で会社をやめるジョブホッパーでも「チャレンジ精神が豊富」と認められる社会になるべきですね。
「社会がそうなればいい」と願っても社会は数十年単位でしか変わりませんので、現状個人ができることといえば、
「会社辞めたいと思っているならさっさとやめる」ということでしょうね。
会社に勤めている大半の人は月20万円を自分で起業して稼ぐリスクをとらずに、会社に身を捧げることで得ているわけなのですが、
会社にとって有益な利益を生み出しているのはパレートの法則にのっとってやはり全体の内２割にすぎないでしょう。
個人としては働きたいと心から思っている人が働き、働きたくない人にはベーシックインカムを配る、という考えに大賛成ですので
早くそういう社会になってほしいと説に願っています。
